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調整手順（プラント供給及び据付用入札書類）

１．通信
“ａ）施主に向けられるすべての通信は、施主指定の代表者及びエンジニアリング請負人宛とされ、連続番号がつけられるものとする。書状は、海上基地用には(　)-1,(　)-2の番号が、配管取付け用には(　)-1,(　)-2の番号が、電信及びＥメールは、(　)-3,(　)-4及び(　)-3,(　)-4がつけられるものとする。同じ連続番号は、書状及び電信／Ｅメールの双方に使用されるものとする。施主の代表者から請負人へのすべての通信は、(　)-1,(　)-2及び(　)-1,(　)-2の番号がつけられる。”
ｂ）電話の会話は、書状により確認される。
ｃ）レターヘッドの印刷された専用紙によるすべての通信には、契約に関連するすべての参照を次のとおり記載しなければならない。
（　）

２．伝達
“説明を必要としない文書の伝達は、一般に連続番号がつけられる「伝達覚書」の封筒に入れて行われる。番号は、前1.a)項に記述されたものと同じ条件に従って、(　)-1,(　)-2及び(　)-2,(　)-1の形式とされる。「伝達覚書」の写し１部は、受領の日と署名を付して返却されるものとする。”

３．会議
会議の予定は、本工事施工の期間中相互に合意され実施されるものとする。請負人は、原文に両者の合意を署名した両「当事者」による会議の「議事録」を作成し、発行するものとする。承認された場合、議事録に記録されたあらゆる約束は、両当事者を拘束するものとする。

４．進捗報告書
請負人は、毎月（　）日までに前月の終わりにおける本工事の状態を詳述した「月次進捗報告書」を提出するものとする。報告書は、エンジニアリング、調達、建設について述べるものとする。更に報告書は、本工事の過去、現在及び将来の進捗に役立ち且つ重大である事態及び状況を詳述するものとする。この報告書の写しは、施主［（　）及び（　）の］及びエンジニアリング請負人の代表者に送付される。報告書は、進行中の本工事の進展状況と傾向を評価するための適切な曲線やグラフを入れることにより説明的且つ図解的であるものとする。

５．就労図表
請負人は、施主が住宅及び賄いを提供できるように全取付け期間に関連する就労図表を現場動員開始前の遅くとも（　）カ月に間に合うよう施主に送付するものとする。
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